フィンランドの政治がやばい理由

フィンランドは、今の政治が続くと「福祉国家」や「世界一幸せな国」ということはそろそろ言えなくなるんじゃないかと正直に思います。

フィンランドのニュースを読んでいる方は呆れるほど知っている話だと思いますが、フィンランドは今、かつてないほどと言ってもいいほど政治が大変なことになっています。マリン元首相の社会民主党や左派党などの政権が終わり、2022年6月から新しい右翼政権が始まりました。首相は「自由保守主義」という意味不明のアジェンダを持った国民連合党のペッテリ・オルポで、国民連合党以外には、ポピュリスト党のフィン人党などが政権与党に入っている結果となっています。

選挙の中ででさえ一貫性を持てずにありとあらゆることを約束するポピュリスト党が与党に入っており、おかしくなるのが割と予想がつくと思いますが、それ以外の政党も与党に入っているのに、あまりにもひどい政治になっています。ひどい政治というのは、どのようなものか説明していきましょう。

福祉の様々なカットや削減

まず、今の政府の方針や変更で最も目立っているのは、福祉、特に手当に対するカットです。様々な層を苦しめる結果になっていますが、最も苦しんでいると思われる層に対するカットを詳しく見てみましょう。

無業者に対するカット

まず、もっとも目立つのは、働かない・働けない人に対するカットです。フィンランドでは、働きたくても仕事に就けない人に対して、無業手当が払われます。失業保険に似たような失業手当もありますが、全く働いたことがなくても払われる無業手当も存在します。後者の無業手当をもらうには、労働意欲の証明や様々な活動に参加するのが必須になっていたり、条件が色々とありますが、とりあえずなんとか生きていける金額を割と簡単にもらえます。

政府はこの金額を直接カットしたわけではないですが、「suojaosa（セーフ部分）」という制度を排除しました。今年の4月まで、無業手当をもらいながらでも、月300ユーロまでであれば、手当が減らずにバイトなどをするのが可能でした。これは、仕事復帰や社会復帰をしやすくするための制度でもありました。少しだけでも仕事をしていれば、完全に排除されず、仕事に戻りやすくなるという背景が説明されています。「少しだけでも働けば、お金が多くもらえる」というような制度だったので、「お金が欲しければ、働いた方がいい」ということになっていました。

しかし、この「suojaosa」の排除によって、無業者が1ユーロでも給料をもらっていれば、無業手当の金額が減少することになりました。給料としてもらった１ユーロにつき無業手当が５０セント減少します。例えば、月400ユーロの分バイトをした場合、無業手当が200ユーロ減るので、実質働いたお金の半分しかもらえないという結果になります。

政府からすると、このおかげで（政府が考える）「税金泥棒」が消えるなどのプラス面があるのでしょうが、実質的に、無業者のバイトやパートタイムの仕事は「しない方がいい」ことになります。すなわち、一切働かない方が得するという結果になります。「フルタイムは無理だけど、少しだけでも働いてみたい」ということは、少なくとも金銭的な面では推奨されないということです。
さらに具体的な例を挙げると、精神病などで少ししか働けない人などが「週一働くより家に引きこもった方がいい」と言われるのと一緒です。法律の改善どころか、逆戻りにしか感じません。合理性がありません。

他にも、無業手当の条件の悪化や金額の減少につながる変更や変更案があります。だいたい現時点までで発表されたものを挙げると、次の通りです。

子供がいる人の無業手当増加分がなくなりました。（子供の数によって月130-240ユーロほどの増加分がゼロに）
無業者になってから無業手当がもらえるまでの期間が長くなりました。（5営業日→7営業日に）
働いたことがある人がもらえる、一般の無業手当より金額が高い失業手当の労働経験条件は、６ヶ月から１２ヶ月に伸ばされます。すなわち、１２ヶ月間の勤務経験がないと、失業手当がもらえなくなります。
給料紐付けの失業手当の金額が2ヶ月後に20パーセント低下することになります。今までは同じ金額のままで支払われていました。再就職が最も困難な長期失業者が罰されるということです。
生活保護がカットされ、取得が以前より困難になりました。
家賃手当がカットされました。
５８歳以上の高齢無業者の労働を支援する制度がなくなります。ついでに年金の税率も一部の金額に対しては引き上げられます。

学生に対するカット

では、学生はどうでしょうか？現在の首相のオルポは、「教育からはカットをしない」と、選挙前に約束しました。しかし、嘘の約束しか言えない政治家らしく、当然のように学生からも普通にカットしています。

「一般の家賃手当」から低めの「学生家賃手当」に

学生の日常の面から考えると、特に気付きやすいのは家賃手当の変更です。学生の家賃手当は「一般の家賃手当」から特別な「学生の家賃手当」に変わります。これは一般の家賃手当とどのように異なるかというと、金額が一般の家賃手当より圧倒的に低いです。学生は2017年に一般の家賃手当の該当者になったばかりなのに、こちらも逆戻りということになっています。

同時に一般的な家賃手当もカットされました。一般的な家賃手当では、ヘルシンキに住んでいる学生は月最大394ユーロをもらうことが可能でしたが、新しい学生家賃手当においては、ヘルシンキで最大月260ユーロとなっています。
ちなみに、ヘルシンキでシャワーなどが付いている、状態が良い一人暮らしのマンションの平均的な家賃は750ユーロ以上です。学生マンションはもう少し安いことがありますが、学生マンションはおよそ２５パーセントの学生にしか行き渡りません。2023年だと、次の秋の空きのために並んでいた人は7月の時点で8000人もいたそうです。

まとめると、「お金になる仕事のために引っ越す」のと「卒業しないとお金にならない学業のために引っ越す」の二つの選択肢の中で、後者の方に家賃手当を少なくする結果になっているのは、理屈がわかりません。困っている人をさらに不利にするだけです。

18歳以上の学生の教材を有料に

また、もう一つの学生に対する変更は特に18歳以上の高校生に当たります。

高校生は2021年に無料で教材とパソコンをもらうようになり、本来お金がかかる高校の最後の試験を五つ無料で受けられるようになりました。これは、教育義務が１８歳に引き上げられた時にできた法律です。高校または専門学校は実質義務になったので、ついでに無料にした、というような感じです。高校が伸びても、20歳までに全部無料でもらえるという法律でした。

というのは、高校の教材はずっと昔から無料だったというわけではないです。私が高校生だった時代にはパソコンなんてもらわなかったし、教科書も自分で買っていました。最後の試験も一回につき料金があったのは覚えています。しかし、この時代には教育義務が16歳までだったので高校進学がそもそも任意だったし、教材などのために学生手当も月々もらっていました。

今の法律では、高校に行くこと自体はほぼ義務ですが、18歳になってから1年生の時に配ったパソコンなどを取り上げるということになります。一般的な年齢で高校に入る場合、18歳になる年の6月に卒業となるので、早生まれが損するという相当謎の結果になりそうです。不公平だけじゃなくて、訳がわからない法律だと正直に思います。

成人学生手当制度の排除

また、もう一つ学生に対する変更ですが、「成人学生手当」という手当もなくなります。こちらの手当は特に無業者や失業者の再就職を励ますためでした。教育や資格による理由で就職が困難な人は、本来の学生手当をもらう資格がなくても、成人学生手当をもらいながら高校や大学などに通うことが可能でした。しかし、これはもうすぐ無くなります。

ちなみに今までの成人学生手当の制度に助けられて新しい職業を得た人、再就職ができた人は何万人もいます。私自身も無業者カウンセラーとして働いていた時に、この手当を何人かに勧めたことがあります。

労働条件を一般に悪化

このように、仕事以外のことをしている人は苦しむ結果になっています。それでは、「ちゃんと」仕事をしている人に対してはさすがに得しかないんですよね？

真逆です。ポピュリスト党はこちらでも期待を裏切らずに一貫性を持たないし、「自由保守主義」というアジェンダで動く国民連合党も期待を裏切らずに、いよいよ企業や事業主しか得しない方針を片っ端から披露しています。この中で特に目立つものは、ストライキの権限に対する制限です。

現在の政権の間は、特に今年の春は、ストライキが多く見られています。2000年代には比較的にストライキが少なかったですが、2024年は早々長めのストライキが次々と発生し、メディアでは「lakkokevät（ストライキの春）」とも呼ばれています。ストライキの影響で、フィンランドの輸入が大変なことになったり、郵便が止まったり、ガソリンがなくなったり、色々とフィンランドの「国家」が損する結果になったようです。

では、政府がこれを見て、どうするのか？不満を解消しようとするのではないか、という予想をした人は甘いです。右翼政権がここで実行するのは、ストライキ禁止法案です。詳細はまだ不明確ですが、とりあえず政治的ストライキを禁止し、他の業界を支持するためのサポートストライキの権限も縮小する、というのが政府の方針だそうです。また、組合や個人が「違法ストライキ」に参加したとされた場合の罰金の金額が大幅に増加されます。今まで個人はストライキに参加することによって罰金を課されることが一切なかったですが、これからは個人に200ユーロの罰金を科すことが可能になります。組合については、今まで0〜31900ユーロの罰金になることが可能でしたが、これは10 000〜150 000ユーロに変更されます。

ちなみに、記者たちが首相のオルポにストライキ禁止法案について聞くと、もはや面白い法案だと思っているようで、「まあメーデー（労働者の日）にはとりあえず実行しない」とふざけて回答するほどでした。

ストライキだけでなく、他にも様々な方法で労働者や組合の力を貧しくし、企業を強くする法案や法律の変更があります。下記の一覧はあくまでも例です。

病気休暇の1日目は無給に。これからも企業が有給にすることが可能ですが、今までは法律によって有給でした。
従業員の解雇が簡単に。個人による理由で解雇する場合、「適切な理由」さえあれば解雇が可能になります。また、この解雇理由は「個人による理由」として記載されるため、失業手当・無業手当をもらえない期間が伸びます（解雇が本人のせいだったという扱いになるため）。
１年間の有期契約は理由なく結べるように。今までは仕事内容や企業に関連する理由がなければ、有期契約にすることが不可能でしたが、これからは特に理由がなくても１年間の有期契約を結んでいいということになります。ちなみに、一年の有期契約の試用期間は最大６ヶ月です。こちらも実質的に従業員を解雇することが簡単になるということです。
「Vuorotteluvapaa（alternation leave）」がなくなる。これは、長期的に働いた人が100〜180日間ほど休める制度でした。この制度の良い点としては、休みたい人は仕事をやめる代わりに休めるなどの様々な良いところがありました。休む人の代わりには無業休業者が雇われるなどの点も。

他にも、リストラなどに関わる「相談期間」の短縮や、一時解雇（レイオフ）になる前の警告期間の短縮などが目立ちます。

その他のカットや法案

労働や学業関連以外にも、今の政権の間に、様々な変更が起きています。全てではないですが、下記にいくつか例を挙げます。

医療のカットや法案

医療に対するカットはまだ準備中とのことで、詳細はまだ発表されていません。政府の報道によると、マリン首相の政権での政策を大幅に取り消す予定だそうです。

マリン首相の政権は大幅に医療をよくしたと言えます。例えば、年寄りがいつでも出来る限りすぐに手当をもらえるように、老人一人当たりの従業員数を0,65人から0,7人に引き上げようとしましたが、現在の政権はこちらの変更の実行を2028年に延期させ、キャンセルを検討しているようです。

また、他の重要な変化は、国立病院の受診保証期間です。フィンランドでは、ある期間内において病院に受診できることが法律で保障されています。マリン政権はこの保証期間を30日から14日に変更しましたが、オルポ政権はこちらを３０日間に戻す予定だそうです。歯医者に関しては、４ヶ月だった保証期間は６ヶ月になる見込みだそうです。他にも、病院の国立病院の受診料の削減や、精神病が増える中でのカウンセラーの増加などの様々な法律の変更をマリン政権が決めましたが、オルポ政権はそれらの法案の多くをキャンセルしようとしているそうです。

また、新しい法案として現政府が出しているものとして、「整形・形成手術を全て保険適用外にする」という提案が出されています。政府の言葉としては「エステティックに近い形成外科」をやめるということだそうですが、実際にフィンランドでは、エステティック（美容）に近い手術はすでに保険適用外であり、国立病院では行われていません。政府が保険適用外にしようとしている手術は具体的に何かというと、癌などで胸を失った人の豊胸手術や、家事などで酷い火傷をした人の火傷跡を消す手術などです。このような手術をマスメディアで「エステティック」と呼ぶこと自体は、あるまじき言動のはずです。

様々な税率の変更

他のカットに比べれば一見深刻には見えないですが、上記のどれにも当てはまらない人や、観光客さえ気づくような変更もあります。いくつか短く紹介します。

甘いお菓子の消費税を大幅に引き上げ

健康被害などを理由に、政府は飴やチョコレートなどの甘いお菓子の消費税を14パーセントから25,5パーセントに大幅に引き上げます。すなわち、チョコレートなどの値段が上がります。これに関して、チョコレートなどをメインの商売にしているファッツェルの代表者が次のようにコメントしています。

「この案には非常に驚いている。フィンランドの政治環境における事業者の予測不可能性、不平等な扱いは非常に心配だ。政府の提案は、消費量が劇的に増加している塩分・脂肪分の高い製品を完全に無視している。」

ということもあり、健康には良かったとしても、「砂糖」ばっかり狙うのは不公平では？という意見が寄せられています。

ビールを除く酒税の引き上げ（ビール税は逆に引き下げ）

フィンランドはすでに酒税が高く、アルコール飲料は日本の何倍もの値段をします。こちらについて、多くのお酒の酒税をさらに引き上げるようです。こちらの法案自体は理解できますが、面白いことにビールの税だけ、逆に下げています。チョコレートはダメだけど、ビールはもっと飲めという謎の結果になっています。

ちなみに、上記については人によって意見が分かれそうですが、確実に「いい」税率に関する変更も一応あります。この代表的な例は、生理用品の消費税率の引き下げです。以前から準備されていた法案とはいえ、今の政権も、悪いことばかりやっているわけでないです（悪いことはあまりにも多すぎる気がしますが）。

大切なワークグループの廃止

今の政府は、一人の政治家がよくメディアの注目を浴びるということが多いです。その政治家の一人は法務大臣のLeena Meri（メリ・レーナ）です。メリは何をしているかというと、裏で「若干怪しい」と考えられることをやっています。直接的な法律の変更ではないですが、メリの決断で目立つのは特に次の二つです。

政府の反レイシズムを扱う対策本部（ワークグループ）を廃止させた。
司法制度の独立を確保する憲法改正のための対策本部（ワークグループ）を廃止させた。

２番目については、ハンガリーとポーランドで司法制度の独立が政府の思惑に影響されるように変えられたことが背景に、北欧ではこうならないように、憲法を変えようという動きが始まりました。この動きは、他の北欧の国では継続中ですが、フィンランドではメリの決断で停止になりました。

政治家の過去のヤバさ

上記でも政治家の一人一人がメディアの注目を浴びていると言いましたが、これは理由があります。実は、現在政権を握っている政治家の中では、過去に犯罪として分類できるほどやばい言動をしている人が多数います。

ここでは、特にポピュリスト党のフィン人党が目立ち、この中でも財務大臣のRiikka Purra（プッラ・リーッカ）の発言が話題になっています。プッラは2008年あたりに、フィン人党のJussi Halla-Aho（ユッシ・ハッラアホ）のブログに、差別的なコメントをいくつか投稿しました。差別的な用語をたくさん含むコメントの中で、特に次の難民や移民に対するコメントが最近話題になっています。「私に銃をもらえれば、電車でも多くの人が死ぬ」とプッラが投稿しています。

ちなみに、プッラはこの過去の発言についてコメントも寄せています。「ずっと昔の発言を撤回しようとか、謝罪しようとなんて思わない。一体どうしてそうする必要があるの？昔の意見に比べると、多くのこととは意見が変わっているはずだし、多くのこととは意見が変わらないけど、どれについて意見が変わっていてどれについて変わっていないのか、というメディアや左翼とのゲームに参加するつもりはありません。」
ちなみに、プッラは現在も移民反対の内容が多いブログを書いており、首相のオルポもこれについて非難は表していますが、なぜか大臣としての立場には変わりがありません。

国会議長のフィン人党のハッラアホもかつてないほど議長としての言動がひどいと言われており、上記のプッラのケースなどについては「左翼とメディアのサイコシスのような状況」というようなわけのわからないコメントをよこしています。

また、同じくフィン人党の大臣を勤めているWille Rydmanのスキャンダルも話題になっています。若者に対するセクハラ疑惑だけでなく、差別用語を使った事実も2023年に明らかになりました。2016年ごろの個人メールでRydmanは自分を「ナチス」だと発言したり、人種に対するナチスの価値観を共有していることがわかるような発言をしました。中東出身の人をモンキー呼ばわりしたりするなどの差別発言も公表されています。

また、つい先日の出来事なので「過去」ではないですが、フィン人党の議員のTimo Vornanen（ヴォルナネン・ティモ）は今年の4月末にレストランの前で銃を撃ったことで調査されています。ヴォルナネンは取り調べ中の行動について、「身の危険を感じた」と説明していますが、監視カメラなどの映像ではこのような事実は確認できないようです。このケースは珍しくフィン人党の他の議員からも批判され、国会議員グループからの解雇に終わりました。まだ取り調べ中のため、議員として解雇することはまだできないそうです。

ちなみに、ヴォルナネンは「政治家としての正しい振る舞い」を大切にしている人物らしいです。以前マリン首相の「パーティー事件」をかなり辛口で批判しました。「暇な時間にも立場にふさわしい言動」が必要だという言葉を寄せました。この「ふさわしい言動」というのは、ヴォルナネンの行動からすれば、「酔っ払って公共の場で銃を使う」ということですかね。

まとめ

福祉国家とされるフィンランドですが、最近EUの欧州評議会の社会権委員会に「社会保障の水準が低すぎる」と注意されました。EUによれば、フィンランドの基本的社会保障はすべての人に十分な生活水準の可能性を保証していない可能性があり、国際的契約に反しています。フィンランドはこの注意を受けたのは初めてではないですが、今の政府はこのような注意を受けてからさらに手当などをカットしていることを考えると、憂慮すべきことに間違いないでしょう。（ちなみに、このシステムは残念ながら注意するだけのシステムであり、改善を求めるなどは特にありません。）

ちなみに、多くの変更の理由として現在の政府は「フィンランドの国家としての借金」を挙げています。実際にそうかもしれませんが、お金がない人からそのお金を取ってどうするの？という気持ちになってしまいます。

以上のように、幸福ランキングで連続で1位になるフィンランドの福祉制度はかつてないほど「右翼」である政権のもとで滅びつつあります。政権交代が頻繁に起こるのは決して悪いことではないですが、今回の右翼政権にはまずいところがあるというほかありません。

直すにはもう革命しかないですかね。